介護リハビリテックのRehab、東京大学高齢社会総合研究機構の「ジェロントロジー・ネットワーク」に参画、産学連携により研究機能を強化

デイサービス向けリハビリ支援ソフト「リハプラン」を運営する株式会社Rehab for JAPAN（本社：東京都千代田区、代表取締役 大久保 亮 以下「当社」）は、東京大学 高齢社会総合研究機構（東京都文京区、機構長 飯島 勝矢 教授）の産学連携プログラム「ジェロントロジー・ネットワーク」に参画いたしました。

■当社における「健康長寿社会」実現への思い
超高齢社会の到来を迎えている日本では、すでに人口に占める65歳以上の人々の割合が29%を超え、3,640万人に達しています（2021年9月時点）。
長生きができること、それは本来、とても幸せなことです。しかし、我が国では自分自身の力で日々の生活を楽しむことのできる時間 「健康寿命」 が、「平均寿命」に比べ、男性でおよそ9年、女性で13年ほど短いという現状にあります。
もし私たちの社会が健康寿命の延伸を実現できなければ、2035年には要介護者1000万人の時代を迎え、介護人材の需給ギャップはおよそ68万人規模にまで拡大する可能性が懸念されています。
その結果、介護サービスを受けたくとも受けられない、利用したくとも利用できない、数多くの「介護難民」が発生する可能性も指摘されています。
当社はリハビリ支援ソフトを運営する企業として、データとテクノロジーを通じて、より多くの高齢者の方々の健康寿命の延伸に貢献して参ります。

■東京大学IOG 産学連携プロジェクトに参加する目的
東京大学 高齢社会総合研究機構（Institute of Gerontology：以下、東京大学IOG）は、健康長寿社会の実現を目指し、積極的な産学連携の取組により、フレイル予防等に関するエビデンスの蓄積を進めている、日本を代表するジェロントロジー（老年学等）領域の研究機関です。
当社は、この度の東京大学IOGジェロントロジー・ネットワークへの参画を通じて、大学や他の研究開発型企業とのネットワークの拡充を図るとともに、当社の研究開発機能の強化を進めて参ります。
特に、介護保険制度において「要支援」に該当するケースが多いとされるフレイル状態(※1)の高齢者の方々に向けて、生活機能（ADL）の向上に寄与する、エビデンスに基づいた運動プログラムをオンラインにより提供できる介護予防サービスの社会実装を目指し、研究機能の強化を図って参ります。
（参考資料)
※1 公益財団法人長寿科学振興財団Webサイト
（https://www.tyojyu.or.jp/net/topics/tokushu/kaigoyobo-fureiru/frailty-kaigoyobou.html）

■株式会社Rehab for JAPANについて
当社は「介護に関わるすべての人に夢と感動を」をビジョンとし、より多くの高齢者が健康的に長生きすることで幸せに長く暮らせる世界（健康寿命の延伸）に向けて、「エビデンスに基づいた科学的介護」の実現を目指すスタートアップ企業です。介護現場のリアルデータを収集し、高齢者が元気になることを科学していきます。

・称号　：株式会社Rehab for JAPAN（リハブフォージャパン）
・創立　：2016年6月10日
・代表者：大久保亮
・所在地：東京都千代田区飯田橋4丁目2-1岩見ビル2階
・資本金：618百万円（資本準備金含む）
・URL
– コーポレートサイト：https://rehabforjapan.com/
– リハプラン：https://rehaplan.jp/training/